実践女子大学/実践女子短期大学

大学評価

実践女子大学における自己点検・評価の経過と将来

実践女子大学学長 田島眞

 実践女子大学は、「本学の教育研究水準の向上を図り、本学の目的及び社会的使命を達成するため、教育研究活動等の状況について自ら点検、評価を行なう」(学則第2条)ため、1993年度(平成5年度)に自己点検・評価の体制を整備した。「実践女子学園自己評価委員会規程」、「実践女子大学自己評価委員会規程」等の規程を整備、制定し、以来これらの委員会の下で、継続的に点検・評価に取り組んできた。1999年(平成11年)の学園創立100周年を機に、大学基準協会に自己点検・評価報告書『実践女子大学の現状と課題(1999年)』を提出し、改善指摘に対する改善報告を行なって、2002年度(平成14年度)に大学基準協会の正会員の認証を得た。さらに、2006年度(平成18年度)に改正学校教育法に基づく第三者評価申請を行なったが、その中で自己評価委員会の学園全体の組織の中での位置づけを見直す必要性が明らかになり、2005年(平成17年)6月に新たな規程「実践女子大学自己点検・評価に関する規程」を制定し、組織の改編を行なった。学長を委員長とする大学自己点検・評価委員会が自己点検・評価の基本事項の策定を行なうとともに第三者評価への対応の組織とし、その下に、自己点検・評価の実施を統括する大学自己点検・評価運営委員会を組織し、その下部に各学部自己点検・評価委員会と各研究科自己点検・評価委員会を設置して、日常的に自己点検・評価活動を行なう組織とした。この新組織の下で2006年度(平成18年度)に第三者評価を受け、大学基準協会による適合認証を得た。そして、その後7年間の教育研究活動に対する自己点検・評価活動を総括し、まとめたものが、今回の「実践女子大学自己点検・評価報告書」である。本学がどういった教育理念や目的を掲げ、それをどのような教育課程や教育制度によって実践してきたのか。その教育効果や成果をどう自己評価してきたのか。何を課題や改善点と見做し、どうそれに対処することで教育の質的保証を図ってきたのか。本報告書は、そうした具体的なテーマについての取り組みを詳述したものである。これにより、2014年(平成26年)3月に、本学は大学基準協会から新たな適合認証を受けた。
 7年前に比べて、大学を取り巻く社会的な環境は大きく変わった。その変化は激しく多様であり、社会的な要請はさらに厳しくなった。私たちは、流動的な社会が求める新しい人材を育成し、複雑に分化していく文化状況の中で育まれた若者たちの欲求に同時に応えるために、教育方法や教育課程、教育制度を絶えず刷新していく必要がある。これまでの固定的、普遍的な教育観を軽視するわけではもちろんないが、それに加えて、私たちは、新しい視点からの取り組みを創出し実践していかなければならない。高等教育機関は、人材育成という誇りある責務を担っている。その責務を果たす上で、事足りるということはあり得ない。何が足りないかを常に点検評価し、みずから補って行かなくてはならない。また、それは独りよがりのものでもあってはならない。
 前回の認証評価以降、さまざまな高等教育を取り巻く環境変化への対応について努力し改善できたが、十分とは言い難い面もある。今回の自己点検・評価を総括する過程でも、改善しなければならない新たな課題が明確になってきた。すでに改善に向けて着手した課題もあれば、まだ手つかずになっているものも少なからずある。これらを早急に解決するとともに、学部教育ならびに大学院教育の全般にわたるさらなる検証と改善を今後も継続的に行ない、教育の質の高さを保証していかなければならない。伝統を踏まえつつ、質の高い革新的教育を展開していくこと。それが、実践女子大学に課せられている使命である。

自己点検・評価

認証評価

学校教育法第109条および学校教育法施行令第40条において、大学は教育研究等の状況について、7年以内ごとに文部科学大臣の認証を受けた機関による評価を受けることが義務づけられています。
実践女子大学は、公益財団法人大学基準協会による大学評価(認証評価)の結果、大学基準に適合しているとの認定を受けています。

2013年度 大学機関別認証評価

2006年度 大学機関別認証評価

※『教育研究活動表』につきましては、最新のデータではないため、今回の公開からは割愛させていただきました。