目標はブランド力で「首都圏の上位女子校」に比肩！2021年度から向こう3年間の新中期計画を策定しました

2021/04/30(Fri)

　本学園は2021年2月、2021年度から向こう3年間の新中期計画を策定しました。18歳人口の急減や教育現場でのＤＸ推進、新型コロナウイルスに感染拡大などの外部環境の変化を視野に入れ、競争力強化や学園価値の継続的向上を中期目標に掲げました。具体的には、「首都圏の上位女子校に追いつき、比肩するポジションの獲得」を標榜しました。
　なお、2021年4月8日（木）に「学園中期計画」学内発表会を開催し、全教職員が学園の目指す方向性を共有しました。

山本理事長が基本方針を説明

　新中期計画は、過去10年間の本学園の改革を振り返るとともに、目標実現に向け、「五つの基本方針」を提示しました。それによると、5つの基本方針は－①未来を切り開く人材を育成する教育の提供②学生・生徒の成長支援③ステークホルダーとの関係性強化④経営資源の活用⑤基盤整備の一層の充実－で構成。大学・大学院・短期大学部の学長方針、中学校高等学校の校長方針に分け、それぞれ「定量・定性目標」や「柱となる戦略」を詳述しています。
　このうち、人材育成に関する教育の提供では、中高６年間と大学４年間の連携を強化する「実践女子10年教育」を打ち出しました。中途採用の増加に象徴される即戦力を求める企業ニーズの変化に対応。社会人と学生生徒の教育の連続性を強化するほか、企業・社会が重視する課題発見・解決力を学生生徒の時代から学べるようにします。
　また、ステークホルダーとの関係性も充実します。例えば、渉外に関する戦略的・組織的対応では、卒業生と学生生徒、卒業生間のネットワークを構築するとともに、ステークホルダーごとに情報を集約します。これにより、企業や自治体との間で「社会連携」を推進します。
　具体的には、教職協働の「社会連携推進室」を経営企画部外局として2021年4月に新設しました。社会連携案件について、企業・自治体に対して、本学が積極的に提案を行う能動型のアプローチを進めます。

難波学長が高大接続を強調

　一方、学長方針は、社会連携やグローバル化に対応した教育の充実を掲げました。2024年度運用開始の新カリキュラムの運用準備を期間中に完了。AIに代替できないような能力・態度の養成などを目指します。
　入試戦略の強化やグローバル化、生涯学習の充実も積極的に展開します。「クオーター制の導入」など海外留学・研修に参加しやすい環境も整えます。生涯学習ではオンライン講座の充実や新規事業としてリカレント教育講座も展開します。