教育課程の編成及び実施に関する方針

生活科学部　カリキュラム・ポリシー

　生活科学部では、ライフスタイル、心理、幼児・保育、地域づくり、現代の暮らしと社会の諸課題に関する広い学識を授け、各々の専門に係る職業に必要な知識と能力の養成を目的として、各学科・専攻の専門課程カリキュラムを編成しています。

生活文化学科

　⽣活⽂化学科は、ディプロマ・ポリシーに基づき、カリキュラム（教育課程）を編成し、学修から得た知識、技能、態度、さらに資格や免許を、広く社会に還元できるような⼈材の育成を⽬指し、教育を実施します。そのために、教育課程編成、教育内容、教育⽅法及び評価⽅法について、以下のとおり定めます。

【生活文化学科生活心理専攻】

教育課程編成

①学科基本科⽬（講義と演習）と⼼理学を基礎とする専攻専⾨教育科⽬（講義、演習、実習）を、体系的にバランスよく配置します。
②⼊学から卒業までの4年間で、⼼理学の知識、技能、実践⼒を⾝につけ、⽣活や⽣き⽅を探求する充実した学修ができるようにします。
③必要な科目を履修することで、公認心理師（国家資格受験資格要件）、家庭科教諭免許（中学校・高等学校）や認定心理士、認定心理士（心理調査）、社会調査士などの学会等認定資格を取得することができます。
④相互に移⾏できる緩やかな3つのコースプログラム（「公認⼼理師コース」「家庭科教員コース」「キャリアコース」）を設定します。
⑤専攻を越えて他専攻科⽬を履修することを可能にし、さらに幅広い学修ができるようにします。

教育内容

①4年間の学科基本科⽬と専攻専⾨教育科⽬の学修を通じて、心理学の基礎から応用にわたる知識・技能・実践力を身につけ、家族、社会、健康にかかわる⽣活課題を主体的に解決し、⾃らの⽣活や⽣き⽅をデザインすることができるようにします。
各学年の重点⽬標は、次のとおりです。
1年次:⽣活の中にある課題を知る
2年次:⽣活の中にある課題の背景や要因を考える
3年次:根拠に基づいて結論を導き出す
4年次:実践⼒・専⾨性を⾼め、卒業研究に取り組む
②⼼理学教育を基盤としながら、⼈の⽣活の質の向上に資する理論と実践を有機的に結ぶ専⾨性の⾼い実学教育を⾏います。
③地域連携・キャリア形成に資する専⾨教育を⾏い、多様な進路を可能にする⽣涯にわたる就業⼒を育成します。

教育方法

①能動的な学修の充実を図るために、少⼈数によるグループワークやディスカッションを活⽤し、アクティブラーニングを積極的に導⼊します。
②心理学の方法を用いた課題解決型学習（Project-BasedLearning）によって、生活の中にある課題をデータに基づき解決する力を身につけます。
③フィールドワークや実習といった学外実地教育を通して、地域連携力・実践力を身につけます。
④活発な学修を促すために、柔軟で効果的な事前・事後学修の⽅法を取り⼊れた教育を⾏います。

評価方法

①成績評価は、学修への取り組み及び試験、レポート課題、プレゼンテーション等によって、多⾯的かつ客観的に⾏います。
②成績評価基準を明⽰し、学⽣が⾃らの到達⽬標を正確に把握すると共に、教員と共有できるようにします。
③学外実習については、個別に⾯談を⾏い、実習先の評価と学⽣の⾃⼰評価に基づき到達度を確認し、実習の取り組み全体に対して総合的に評価を⾏います。
④客観的・総合的評価のために、GPA制度を⽤います。

【生活文化学科幼児保育専攻】

教育課程編成

①保育⼠資格・幼稚園教諭免許と⼩学校教諭・幼稚園教諭免許を取得可能な⼆つのコースを設け、保育⼠、幼稚園教諭、⼩学校教諭の養成を⾏います。
②学科基本科⽬（講義と演習）と保育・教育領域を中⼼とした専攻専⾨教育科⽬（講義、演習、実習）を、体系的にバランスよく配置します。また、専攻を越えて他専攻科⽬を履修することを可能にし、さらに幅広い学修ができるようにします。
③1年次より保育や教育の現場を中⼼に豊富な実習の機会を設け、3・4年次の「保育実習」や「教育実習」の充実につながるようにします。
④⼊学から卒業までの4年間に理論と実践を往還する学びを重ねて、保育・教育実践⼒を着実に⾝につけられるようにします。4年次には、学びの集⼤成として卒業論⽂に取り組みます。

教育内容

①4年間の学科基本科⽬と専攻専⾨教育科⽬の学修を通じて、保育・教育の基礎から応⽤に⾄る知識、技能、実践⼒を⾝につけ、専⾨性を⾼めることができるようにします。
各学年の重点⽬標は、次のとおりです。
1年次:⼦どもや保育・教育を知る
2年次:保育・教育の内容と⽅法を知る
3年次:実践⼒をつける
4年次:専⾨性・教師⼒を⾼める
②保育・教育の理論と実践を緊密に連関させた、専⾨性の⾼い実学教育を⾏います。
③4年間の専⾨教育を通じて、保育・教育分野におけるキャリア形成に重点を置いた教育を⾏い、⽣涯にわたる就業⼒を育成します。

教育方法

①能動的な学修の充実を図るために、少⼈数によるグループワークやディスカッションを活⽤し、アクティブラーニングを積極的に導⼊します。
②確かな実践⼒を⾝につけるために、正課の「保育実習」「教育実習」のほかに、正課外でもボランティア活動や地域活動への参加の機会を積極的に取り⼊れます。
③個別の⾯談や指導を通してきめ細やかな教育を⾏い、実践⼒と共に⾃⼰研鑽する⼒を培います。
④活発な学修を促すために、柔軟で効果的な事前・事後学修の⽅法を取り⼊れた教育を⾏います。

評価方法

①成績評価は、学修への取り組み及び試験、レポート課題、作品、実技等によって、多⾯的かつ客観的に⾏います。
②成績評価基準を明⽰し、学⽣が⾃らの到達⽬標を正確に把握すると共に、教員と共有できるようにします。
③学外実習については、個別に⾯談を⾏い、実習先の評価と学⽣の⾃⼰評価に基づき到達度を確認し、実習の取り組み全体に対して総合的に評価を⾏います。
④客観的・総合的評価のために、GPA制度を⽤います。

現代生活学科

　現代⽣活学科では、現代の暮らしと社会の諸課題とその解決法を、社会的需要の⾼い「環境」「メディア」「⾃⽴」の3つの領域から横断的に学修し、全学カリキュラム・ポリシー及び学部カリキュラム・ポリシーにおいて求める内容を含めた教育理念及びディプロマ・ポリシーに基づき、学修から得た知識・技能・態度を、社会に役⽴てることができるよう教育を⾏います。そのために、教育課程編成、教育内容、教育⽅法及び評価⽅法について以下のとおり定めます。

教育課程編成

①1年次には、専⾨の学修の基礎となる⽣活基礎科⽬を配置します。
②2年次からは、3領域の専⾨教育科⽬を選択して学修します。
③古典書の講読・対話を⾏うセミナーを、1年次より配置します。
④1年次より、⼀貫したプロジェクト型演習や企業連携講座を⾏い、社会⼈基礎⼒を⾝につけます。知識を総合的に活かして、解決をはかる経験を積みます。
⑤専⾨教育科⽬の中に、演習系のキャリア形成科⽬を配置し、現実のビジネスに基づく考え⽅を、在学中からしっかり⾝につけます。
⑥1・2年次でさまざまな分野にふれて多⾓的なものの⾒⽅を⾝につけ、3・4年次では、発想⼒・構想⼒・実践⼒を⾼めます。
⑦3年次からはゼミに所属して⾃分の専⾨領域を定め、思考⼒・読解⼒・表現⼒・コミュニケーション⼒を伸ばします。知識を総合して課題解決する⼒を養い、4年次に学びの集⼤成として卒業研究を課します。
⑧学科の専⾨教育科⽬と連動して、教育職員免許状（中学校・⾼校家庭）を取得する教職関連科⽬を配します。また、所定の専⾨教育科⽬を履修することで、環境や情報に関する資格が取得できるようにします。
⑨共通教育科⽬の中から、外国語、情報基礎、キャリア教育科⽬を必修として専⾨教育科⽬と連動するほか、各⾃の興味に応じた科⽬を履修して幅広い教養を⾝につけます。

教育内容

①環境領域では、地球環境やエネルギー問題についての基礎知識を基盤に、問題解決と改善に結びつく新たな⼿法を学び、持続可能な社会の担い⼿となる専⾨知識・技能を⾝につけます。
②メディア領域では、実社会で活⽤できるメディア技術を習得すると同時に、メディア的思考に基づく経営、新たなサービスの創出、メディア社会の課題を学びます。
③⾃⽴領域では、エネルギー、⾷料、安全、⽣きがいなど様々な切り⼝から、環境配慮、少⼦⾼齢化、情報化社会に対応する地域づくりを考えます。
④3領域の柱に加え、テキスト講読を通じて思考洞察⼒を、キャリア形成科⽬で現実のビジネス課題に対応する基礎⼒を、プロジェクト型演習でプロジェクト・マネジメント⼒を養います。
⑤共通教育科⽬、専⾨教育科⽬を通じ、環境に配慮した社会、地域社会の⾃⽴的発展の⽅策、メディア技術を駆使した情報発信ができるようにし、現代に必要な⽣活教養と専⾨的知識・技能を兼ねそなえた⼈を育成します。

教育方法

①少⼈数のゼミナールスタイルを、1年次から取り⼊れます。
②能動的な学修の充実を図るために、アクティブラーニングやフィールドワーク、演習・実習や少⼈数教育を導⼊します。
③社会とつながる学修の充実を図るために、学外の企業や組織、地域との連携の機会を積極的に取り⼊れ、現実の社会問題にプロジェクトとして取り組みます。
④授業と連動した事前・事後学修を指⽰し、活発な学修を促す教育を⾏います。
⑤環境系の資格、メディアに関する資格など、実社会で有⽤な資格取得を、科⽬履修を通じて⽀援します。
⑥ゼミナールでは、個⼈の特性に応じた教育機会の提供を⼼がけます。

評価方法

①学⽣が、⾃らの学修到達度を把握し、教員と共有しつつ学修できるよう⼯夫します。
②それぞれの科⽬特性に応じて、「知識・理解」を評価する通常のテスト法のほか、「思考・判断」「関⼼・意欲・態度」「技能・表現」を評価する以下のような⽅法を併⽤し、多様な観点から、学⽣個⼈の学修達成度を捉えます。
・プレゼンテーションやグループ活動の参加度を評価する「⾃⼰評価法」「相互評価法」
・学修者の意識などを問う「質問紙法」「⾯接法」
・学修者の思考⼒・表現⼒をはかる「レポート法」
③客観的・総合的評価のために、GPA制度を⽤います。
④資格取得によって、当該領域の学修到達度をはかる⽬安とします。