教育課程の編成及び実施に関する方針

生活科学部　カリキュラム・ポリシー

生活科学部では、食物、栄養、健康、衣服、プロダクト、住まい、ライフスタイル、心理、幼児・保育、地域づくり、現代の暮らしと社会の諸課題に関する広い学識を授け、各々の専門に係る職業に必要な知識と能力の養成を目的として、各学科・専攻の専門課程カリキュラムを編成しています。

食生活科学科

１．教育課程編成

食生活科学科では、食・栄養・健康に関する深い知識と技術を身につけ、社会貢献できる人材を輩出することを目的とし３つの専攻を編成しています。

【管理栄養士専攻】

管理栄養士専攻では、管理栄養士として実務に適応できる人材を育成するために必要な科目を配置します。
①栄養士養成課程及び管理栄養士養成課程として必要な科目を「専門基礎分野」「専門分野」として配置します。
②専門基礎分野では社会・環境と健康、人体の構造と機能及び疾病の成り立ち、食べ物と健康を講義及び実験・実習で学び、専門知識の基礎を養います。
③専門分野では基礎栄養学・応用栄養学・栄養教育論・臨床栄養学・公衆栄養学・給食経営管理論を講義及び実験・実習で学び、3年次では臨地・校外実習を行い実践を通して知識と技能の統合を図ります。
④4年次には、領域を横断した総合的な科目を配置し専門的な実践力を養います。
⑤「食品衛生監視員任用資格」「食品衛生管理者任用資格」を取得するのに必要な科目を「食品衛生コース」として配置します。また、「栄養教諭1種免許」を取得するのに必要な科目を配置します。

【食物科学専攻】

食物科学専攻では、食に関する情報発信を始め、食品製造、食品流通、外食産業など様々な食分野において活躍できる人材の育成を目的としています。
①食品・栄養・調理・衛生・食文化・コーディネートなど、食に関する幅広い知識や技術を身につけるための科目を配置します。
②有機的に接続した学修を行うために、基礎的な科目を低学年に、また応用的な科目を高学年に配置します。
③効果的な学修をするために、講義科目と実験・演習・実習科目を体系的に配置します。
④所定の科目を履修することにより「フードスペシャリスト 認定試験受験資格」「中学校教諭1種免許（家庭）」「高等学校教諭1種免許（家庭）」「食品衛生監視員任用資格」「 食品衛生管理者任用資格」及び「 健康運動実践指導者受験資格」を取得できるように科目を配置します。

【健康栄養専攻】

健康栄養専攻では、栄養士としてライフステージや利用者の特性に応じたフードサービスを提供できる人材の育成を目的としています。
①栄養士養成課程に必要な科目を「専門科目」として配置します。
②高い実践力を備えた栄養士を養成するために、「食計画群」「食育群」「健康支援群」「レベルアップ群」からなる「健康栄養科目」を配置します。
③「食品衛生監視員任用資格」「食品衛生管理者任用資格」を取得するのに必要な科目を「食品衛生コース」として配置します。また、「栄養教諭 2 種免許」「健康運動実践指導者受験資格」を取得するのに必要な科目を配置します。

２．教育内容

①食の専門家として、社会に適応、活躍できる知識、技能を身につけることができるようにします。
②社会や世界との交流ができるよう、食の文化に対する知識、英語と情報の能力を身につけられるようにします。

【管理栄養士専攻】

①管理栄養士養成課程に求められる学修を通じ、管理栄養士として仕事に従事する実力を養います。
②管理栄養士として、医師、看護師、理学療法士、薬剤師などの医療従事者と連携して、傷病者の栄養管理や指導ができる能力を身につけます。
③栄養教諭1種の資格を取得することで、栄養教諭を育成します。
④より健康的な食物選択を可能にするための調理学や食品学に関わる教育を通じ、食環境づくりに貢献できる能力を身につけます。
⑤総合演習、特別講義、卒業研究を通じ、応用力を培います。

【食物科学専攻】

①調理科学、食品製造に関わる教育を通じ、「食」の広い分野で活躍できるようにします。
②実践的能力の向上を目指し、基礎から応用に至る実験・演習・実習科目を重点的に配置します。
③主体性、開発力及び実務能力の育成のために「卒業研究」を必修として配置します。
④フードスペシャリストの資格を取得することで食品製造、外食産業、食品流通分野で活躍できる能力を養います。
⑤家庭科教諭の資格を取得することで、中学校、高等学校の教員を育成します。
⑥食品衛生監視員、食品衛生管理者の任用資格を取得することで、国家公務員、地方公務員として食品衛生に関わる分野で、また、食品製造分野で活躍できる人材を育成します。

【健康栄養専攻】

①事業所、学校、福祉施設、病院などの給食施設で食と健康を支えるエキスパートとして活躍できる栄養士を育成します。
②豊かな食生活を計画し、地域、職域、教育の場で食育に携わることができる栄養士を育成します。
③栄養教諭２種の資格を取得することで、栄養教諭を育成します。
④「健康運動実践指導者受験資格」健康づくりのための運動実践指導のエキスパートを育成します。

３．教育方法

①社会で生かしていける実践的知識・技能を身につけるために、実験、実習を充実させ各人の技能を高めます。
②科目の目的に応じ、大人数の授業と少人数の授業を効率的に行います。
③アクティブラーニング、課題発見・課題解決型の授業を導入します。
④食品業界や地域とのつながりを大切にして、社会での活動に積極的に参加します。
⑤シラバスにおいて授業の目的や内容、事前、事後学修や課題を明記し、授業への理解を深めます。

４．評価方法

①筆記試験に限らず、授業における積極性の評価、授業ごとの小テスト、レポート提出、自主研究、プレゼンテーションを課するなどにより、客観的、総合的な評価を行います。
②ルーブリック等の手法を用いて学生の能力、到達目標、評価基準を共有します。
③卒業論文では、作成と研究発表を通して到達度を評価します。

生活環境学科

大学、学部の教育理念及びディプロマ・ポリシーに基づき、学修から得た知識、技能、考え方、態度を世界や地域に還元できるようにするべく教育を実施します。
そのために、教育課程編成、教育内容、教育方法及び評価方法について、以下のとおりに定めます。

教育課程の編成

①全学の必修科目である実践スタンダード科目と人文科学、社会科学、自然科学からなる共通教育科目と専門教育科目から成っています。
②専門教育科目は、学科共通基礎科目群を基盤として、生活環境を形成する衣、モノ、住のそれぞれの分野の専門教育科目を、アパレル・ファッション科目群、プロダクト・インテリア科目群、住環境デザイン科目群に分けて配置してあります。
③アパレル・ファッション科目群、プロダクト・インテリア科目群、住環境デザイン科目群のうちの一分野を深く学ぶこともできます。また、3つの分野を横断して科目を履修し、幅広く生活環境を学ぶこともできます。
④スペシャリストの育成にも力を注ぎ、1級衣料管理士（テキスタイルアドバイザー）取得に必要な科目を、アパレル・ファッション科目群を中心に配置し、一級建築士、二級建築士受験資格取得に必要な科目を、住環境デザイン科目群を中心に配置しています。
⑤各科目群には中学校教諭1種免許（家庭）と高等学校教諭1種免許（家庭・情報）を取得するのに必要な科目を配置しています。

教育内容

①共通教育科目では、実践スタンダード科目で大学教育のための導入教育と共に、学科のディプロマ・ポリシーに掲げた国際的視野、美の探求、研鑽力、行動力、協働力にあたる態度・能力を刺激し、選択科目で人文、社会、自然科学領域にわたる幅広い教養を培うことができ、広い視野を身につけることができます。
②1年次から2年次にわたって共通教育科目と並行して、専門教育科目の学科共通基礎科目群を配置して、3つの分野の専門教育科目を学ぶにあたっての基礎になる知識と技術を学びます。
③2年次になると学科共通基礎科目群を学ぶと同時に、アパレル・ファッション科目群、プロダクト・インテリア科目群、住環境デザイン科目群における3領域の各専門科目からの知識の修得と実験、実習による技術の修得が始まります。各専門分野を深く有機的に学ぶことにより、専門の知識や技能を実践の場で使える能力を培います。
④3年次には、3領域のそれぞれの専門知識を深め、技術のレベルの向上を目指し、応用力を養います。さらに必修科目として生活環境学セミナーが配置され、授業の中で演習をするだけではなく、年間を通して、学校行事への参加や企業との共同企画、地域のイベント、地域おこし、村おこしなどに参加し、社会に貢献することから研鑽力、行動力、協働力を育てます。ゼミ合宿などでは、知を求め、美を育む態度や、多様なものの見方を取り入れ、俯瞰的な視点で物事をとらえる態度を養います。海外への研修旅行では国際性を身に着けることができるようにします。
⑤4年次にも、引き続き専門教育科目や関連科目を履修して、各専門領域の知識や技術をさらに深め、諸問題を見出し、解決する能力、本質を見抜く力を付けます。4年次にはそれぞれのゼミで、これまでの学びの集大成としての卒業研究に取り組み、卒業論文または卒業制作に取り組みます。自らテーマを見出し、制作、調査、実験などを通して、論文を完成させます。この間に培った知を求め、美を育む態度を持ち、多様性を受容し、俯瞰的な視点で行動し、研鑽力、行動力、協働力を発揮して、独創的な卒業研究を遂行します。優れた結果を国内外の学会で発表し、自信と国際性を身に着けることができるようにします。

教育方法

①能動的な学修の充実を図るために、アクティブラーニング、演習、実習、実験やゼミなどの少人数教育を積極的に導入します。
②社会とつながる学修の充実を図るために、正課外の活動も含め、学外の組織や地域との連携の機会を取り入れます。
③すべての授業科目において、授業と連動した事前・事後学修の方法をシラバスに明示しています。授業内では積極的に課題を提出させ、活発な学修を促す教育を行います。

評価方法

①成績評価基準をシラバスに明示し、学生が自らの到達度を正確に把握できるようにします。
②客観的・総合的評価のためにGPA制度を用います。

生活文化学科

生活文化学科は、ディプロマ・ポリシーに基づき、カリキュラム（教育課程）を編成し、学修から得た知識、技能、態度、さらに資格や免許を、広く社会に還元できるような人材の育成を目指し、教育を実施します。そのために、教育課程編成、教育内容、教育方法及び評価方法について、以下のとおり定めます。

【生活心理専攻】

教育課程編成

①学科基本科目（講義と演習）と心理学を基礎とする専攻専門教育科目（講義、演習、実習）を、体系的にバランスよく配置します。
②入学から卒業までの4年間で、心理学の知識、技能、実践力を身につけ、生活や生き方を探求する充実した学修ができるようにします。
③必要な科目を履修することで、国家資格・公認心理師（受験資格）、家庭科教諭免許（中学校・高等学校）や認定心理士、認定心理士（心理調査）、社会調査士などの学会等認定資格を取得することができます。
④相互に移行できる緩やかな３つのコースプログラム（「公認心理師コース」「家庭科教員コース」「キャリアコース」）を設定します。
⑤専攻を越えて他専攻科目を履修することを可能にし、さらに幅広い学修ができるようにします。

教育内容

①4年間の学科基本科目と専攻専門教育科目の学修を通じて、心理学の基礎から応用に至る知識、技能、実践力を身につけ、家族、社会、健康にかかわる生活課題を主体的に解決し、自らの生活や生き方をデザインすることができるようにします。
各学年の重点目標は、次のとおりです。
　　1年次：生活課題を知る
　　2年次：生活課題の背景や要因を考える
　　3年次：根拠に基づいて結論を導き出す
　　4年次：実践力・専門性を高め、卒業研究に取り組む
②心理学教育を基盤としながら、人の生活の質の向上に資する理論と実践を有機的に結ぶ専門性の高い実学教育を行います。
③キャリア形成に資する専門教育を行い、多様な進路を可能にする生涯にわたる就業力を育成します。

教育方法

①能動的な学修の充実を図るために、少人数によるグループワークやディスカッションを活用し、アクティブラーニングを積極的に導入します。
②心理学の方法を用いた課題解決型学習（Project-Based Learning）によって、生活課題をデータに基づき解決する力を身につけます。
③フィールドワークや実習といった学外実地教育を通して、実践力を身につけます。
④活発な学修を促すために、柔軟で効果的な事前・事後学修の方法を取り入れた教育を行います。

評価方法

①成績評価は、学修への取り組み及び試験、レポート課題、プレゼンテーション等によって、多面的かつ客観的に行います。
②成績評価基準を明示し、学生が自らの到達目標を正確に把握すると共に、教員と共有できるようにします。
③学外実習については、個別に面談を行い、実習先の評価と学生の自己評価に基づき到達度を確認し、実習の取り組み全体に対して総合的に評価を行います。
④客観的・総合的評価のために、GPA制度を用います。

【幼児保育専攻】

教育課程編成

①保育士資格・幼稚園教諭免許と小学校教諭・幼稚園教諭免許を取得可能な二つのコースを設け、保育士、幼稚園教諭、小学校教諭の養成を行います。
②学科基本科目（講義と演習）と保育・教育領域を中心とした専攻専門教育科目（講義、演習、実習）を、体系的にバランスよく配置します。また、専攻を越えて他専攻科目を履修することを可能にし、さらに幅広い学修ができるようにします。
③１年次より保育や教育の現場を中心に豊富な実習の機会を設け、3・4年次の「保育実習」や「教育実習」の充実につながるようにします。
④入学から卒業までの4年間に理論と実践を往還する学びを重ねて、保育・教育実践力を着実に身につけられるようにします。４年次には、学びの集大成として卒業論文に取り組みます。

教育内容

①4年間の学科基本科目と専攻専門教育科目の学修を通じて、保育・教育の基礎から応用に至る知識、技能、実践力を身につけ、専門性を高めることができるようにします。
　　各学年の重点目標は、次のとおりです。
　　1年次：子どもや保育・教育を知る
　　2年次：保育・教育の内容と方法を知る
　　3年次：実践力をつける
　　4年次：専門性・教師力を高める
②保育・教育の理論と実践を緊密に連関させた、専門性の高い実学教育を行います。
③4年間の専門教育を通じて、保育・教育分野におけるキャリア形成に重点を置いた教育を行い、生涯にわたる就業力を育成します。

教育方法

①能動的な学修の充実を図るために、少人数によるグループワークやディスカッションを活用し、アクティブラーニングを積極的に導入します。
②確かな実践力を身につけるために、正課の「保育実習」「教育実習」のほかに、正課外でもボランティア活動や地域活動への参加の機会を積極的に取り入れます。
③個別の面談や指導を通してきめ細やかな教育を行い、実践力と共に自己研鑽する力を培います。
④活発な学修を促すために、柔軟で効果的な事前・事後学修の方法を取り入れた教育を行います。

評価方法

①成績評価は、学修への取り組み及び試験、レポート課題、作品、実技等によって、多面的かつ客観的に行います。
②成績評価基準を明示し、学生が自らの到達目標を正確に把握すると共に、教員と共有できるようにします。
③学外実習については、個別に面談を行い、実習先の評価と学生の自己評価に基づき到達度を確認し、実習の取り組み全体に対して総合的に評価を行います。
④客観的・総合的評価のために、GPA制度を用います。

現代生活学科

現代生活学科では、現代の暮らしと社会の諸課題とその解決法を、社会的需要の高い「環境」「メディア」「自立」の3つの領域から横断的に学修し、全学カリキュラム・ポリシー及び学部カリキュラム・ポリシーにおいて求める内容を含めた教育理念及びディプロマ・ポリシーに基づき、学修から得た知識・技能・態度を、社会に役立てることができるよう教育を行います。そのために、教育課程編成、教育内容、教育方法及び評価方法について以下のとおり定めます。

教育課程編成

①1年次には、専門の学修の基礎となる生活基礎科目を配置します。
②2年次からは、3領域の専門教育科目を選択して学修します。
③古典書の講読・対話を行うセミナーを、1年次より配置します。
④1年次より、一貫したプロジェクト型演習や企業連携講座を行い、社会人基礎力を身につけます。知識を総合的に活かして、解決をはかる経験を積みます。
⑤専門教育科目の中に、演習系のキャリア形成科目を配置し、現実のビジネスに基づく考え方を、在学中からしっかり身につけます。
⑥1・2年次でさまざまな分野にふれて多角的なものの見方を身につけ、3・4年次では、発想力・構想力・実践力を高めます。
⑦3年次からはゼミに所属して自分の専門領域を定め、思考力・読解力・表現力・コミュニケーション力を伸ばします。知識を総合して課題解決する力を養い、4年次に学びの集大成として卒業研究を課します。
⑧学科の専門教育科目と連動して、教育職員免許状（中学校・高校家庭）を取得する教職関連科目を配します。また、所定の専門教育科目を履修することで、環境や情報に関する資格が取得できるようにします。
⑨共通教育科目の中から、外国語、情報基礎、キャリア教育科目を必修として専門教育科目と連動するほか、各自の興味に応じた科目を履修して幅広い教養を身につけます。

教育内容

①環境領域では、地球環境やエネルギー問題についての基礎知識を基盤に、問題解決と改善に結びつく新たな手法を学び、持続可能な社会の担い手となる専門知識・技能を身につけます。
②メディア領域では、実社会で活用できるメディア技術を習得すると同時に、メディア的思考に基づく経営、新たなサービスの創出、メディア社会の課題を学びます。
③自立領域では、エネルギー、食料、安全、生きがいなど様々な切り口から、環境配慮、少子高齢化、情報化社会に対応する地域づくりを考えます。
④3領域の柱に加え、テキスト講読を通じて思考洞察力を、キャリア形成科目で現実のビジネス課題に対応する基礎力を、プロジェクト型演習でプロジェクト・マネジメント力を養います。
⑤共通教育科目、専門教育科目を通じ、環境に配慮した社会、地域社会の自立的発展の方策、メディア技術を駆使した情報発信ができるようにし、現代に必要な生活教養と専門的知識・技能を兼ねそなえた人を育成します。

教育方法

①少人数のゼミナールスタイルを、1年次から取り入れます。
②能動的な学修の充実を図るために、アクティブラーニングやフィールドワーク、演習・実習や少人数教育を導入します。
③社会とつながる学修の充実を図るために、学外の企業や組織、地域との連携の機会を積極的に取り入れ、現実の社会問題にプロジェクトとして取り組みます。
④授業と連動した事前・事後学修を指示し、活発な学修を促す教育を行います。
⑤環境系の資格、メディアに関する資格など、実社会で有用な資格取得を、科目履修を通じて支援します。
⑥ゼミナールでは、個人の特性に応じた教育機会の提供を心がけます。

評価方法

①学生が、自らの学修到達度を把握し、教員と共有しつつ学修できるよう工夫します。
②それぞれの科目特性に応じて、「知識・理解」を評価する通常のテスト法のほか、「思考・判断」「関心・意欲・態度」「技能・表現」を評価する以下のような方法を併用し、多様な観点から、学生個人の学修達成度を捉えます。
・プレゼンテーションやグループ活動の参加度を評価する「自己評価法」「相互評価法」
・学修者の意識などを問う「質問紙法」「面接法」
・学修者の思考力・表現力をはかる「レポート法」
③客観的・総合的評価のために、GPA制度を用います。
④資格取得によって、当該領域の学修到達度をはかる目安とします。