教育課程の編成及び実施に関する方針

生活科学部　カリキュラム・ポリシー

　⽣活科学部では、⾷物、栄養、健康、⾐服、プロダクト、住まい、ライフスタイル、⼼理、幼児・保育、地域づくり、現代の暮らしと社会の諸課題に関する広い学識を授け、各々の専⾨に係る職業に必要な知識と能⼒の養成を⽬的として、各学科・専攻の専⾨課程カリキュラムを編成しています。

食生活科学科

１．教育課程編成

　⾷⽣活科学科では、⾷・栄養・健康に関する深い知識と技術を⾝につけ、社会貢献できる⼈材を輩出することを⽬的とし３つの専攻を編成しています。

【食生活科学科管理栄養士専攻】

　管理栄養⼠専攻では、管理栄養⼠として実務に適応できる⼈材を育成するために必要な科⽬を配置します。
①栄養⼠養成課程及び管理栄養⼠養成課程として必要な科⽬を「専⾨基礎分野」「専⾨分野」として配置します。
②専⾨基礎分野では社会・環境と健康、⼈体の構造と機能及び疾病の成り⽴ち、⾷べ物と健康を講義及び実験・実習で学び、専⾨知識の基礎を養います。
③専⾨分野では基礎栄養学・応⽤栄養学・栄養教育論・臨床栄養学・公衆栄養学・給⾷経営管理論を講義及び実験・実習で学び、3年次では臨地・校外実習を⾏い実践を通して知識と技能の統合を図ります。
④4年次には、領域を横断した総合的な科⽬を配置し専⾨的な実践⼒を養います。
⑤「⾷品衛⽣監視員任⽤資格」「⾷品衛⽣管理者任⽤資格」を取得するのに必要な科⽬を「⾷品衛⽣コース」として配置します。また、「栄養教諭1種免許」を取得するのに必要な科⽬を配置します。

【食生活科学科食物科学専攻】

　⾷物科学専攻では、⾷に関する情報発信を始め、⾷品製造、⾷品流通、外⾷産業など様々な⾷分野において活躍できる⼈材の育成を⽬的としています。
①⾷品・栄養・調理・衛⽣・⾷⽂化・コーディネートなど、⾷に関する幅広い知識や技術を⾝につけるための科⽬を配置します。
②有機的に接続した学修を⾏うために、基礎的な科⽬を低学年に、また応⽤的な科⽬を⾼学年に配置します。
③効果的な学修をするために、講義科⽬と実験・演習・実習科⽬を体系的に配置します。
④所定の科⽬を履修することにより「フードスペシャリスト認定試験受験資格」「中学校教諭1種免許（家庭）」「⾼等学校教諭1種免許（家庭）」「⾷品衛⽣監視員任⽤資格」「⾷品衛⽣管理者任⽤資格」及び「健康運動実践指導者受験資格」を取得できるように科⽬を配置します。

【食生活科学科健康栄養専攻】

　健康栄養専攻では、栄養⼠としてライフステージや利⽤者の特性に応じたフードサービスを提供できる⼈材の育成を⽬的としています。
①栄養⼠養成課程に必要な科⽬を「専⾨科⽬」として配置します。
②⾼い実践⼒を備えた栄養⼠を養成するために、「⾷計画群」「⾷育群」「健康⽀援群」「レベルアップ群」からなる「健康栄養科⽬」を配置します。
③「⾷品衛⽣監視員任⽤資格」「⾷品衛⽣管理者任⽤資格」を取得するのに必要な科⽬を「⾷品衛⽣コース」として配置します。また、「栄養教諭2種免許」「健康運動実践指導者受験資格」を取得するのに必要な科⽬を配置します。

２．教育内容

①⾷の専⾨家として、社会に適応、活躍できる知識、技能を⾝につけることができるようにします。
②社会や世界との交流ができるよう、⾷の⽂化に対する知識、英語と情報の能⼒を⾝につけられるようにします。

【食生活科学科管理栄養士専攻】

①管理栄養⼠養成課程に求められる学修を通じ、管理栄養⼠として仕事に従事する実⼒を養います。
②管理栄養⼠として、医師、看護師、理学療法⼠、薬剤師などの医療従事者と連携して、傷病者の栄養管理や指導ができる能⼒を⾝につけます。
③栄養教諭1種の資格を取得することで、栄養教諭を育成します。
④より健康的な⾷物選択を可能にするための調理学や⾷品学に関わる教育を通じ、⾷環境づくりに貢献できる能⼒を⾝につけます。
⑤総合演習、特別講義、卒業研究を通じ、応⽤⼒を培います。

【食生活科学科食物科学専攻】

①調理科学、⾷品製造に関わる教育を通じ、「⾷」の広い分野で活躍できるようにします。
②実践的能⼒の向上を⽬指し、基礎から応⽤に⾄る実験・演習・実習科⽬を重点的に配置します。
③主体性、開発⼒及び実務能⼒の育成のために「卒業研究」を必修として配置します。
④フードスペシャリストの資格を取得することで⾷品製造、外⾷産業、⾷品流通分野で活躍できる能⼒を養います。
⑤家庭科教諭の資格を取得することで、中学校、⾼等学校の教員を育成します。
⑥⾷品衛⽣監視員、⾷品衛⽣管理者の任⽤資格を取得することで、国家公務員、地⽅公務員として⾷品衛⽣に関わる分野で、また、⾷品製造分野で活躍できる⼈材を育成します。

【食生活科学科健康栄養専攻】

①事業所、学校、福祉施設、病院などの給食施設で食と健康を支えるエキスパートとして活躍できる栄養士を育成します。
②豊かな食生活を計画し、地域、職域、教育の場で食育に携わることができる栄養士を育成します。
③栄養教諭２種の資格を取得することで、栄養教諭を育成します。
④「健康運動実践指導者受験資格」健康づくりのための運動実践指導のエキスパートを育成します。

３．教育方法

①社会で生かしていける実践的知識・技能を身につけるために、実験、実習を充実させ各人の技能を高めます。
②科目の目的に応じ、大人数の授業と少人数の授業を効率的に行います。
③アクティブラーニング、課題発見・課題解決型の授業を導入します。
④食品業界や地域とのつながりを大切にして、社会での活動に積極的に参加します。
⑤シラバスにおいて授業の目的や内容、事前、事後学修や課題を明記し、授業への理解を深めます。

４．評価方法

①筆記試験に限らず、授業における積極性の評価、授業ごとの⼩テスト、レポート提出、⾃主研究、プレゼンテーションを課するなどにより、客観的、総合的な評価を⾏います。
②ルーブリック等の⼿法を⽤いて学⽣の能⼒、到達⽬標、評価基準を共有します。
③卒業論⽂では、作成と研究発表を通して到達度を評価します。

生活環境学科

　⼤学、学部の教育理念及びディプロマ・ポリシーに基づき、学修から得た知識、技能、考え⽅、態度を世界や地域に還元できるようにするべく教育を実施します。
そのために、教育課程編成、教育内容、教育⽅法及び評価⽅法について、以下のとおりに定めます。

教育課程の編成

①全学の必修科⽬である実践スタンダード科⽬と⼈⽂科学、社会科学、⾃然科学からなる共通教育科⽬と専⾨教育科⽬から成っています。
②専⾨教育科⽬は、学科共通基礎科⽬群を基盤として、⽣活環境を形成する⾐、モノ、住のそれぞれの分野の専⾨教育科⽬を、アパレル・ファッション科⽬群、プロダクト・インテリア科⽬群、住環境デザイン科⽬群に分けて配置してあります。
③アパレル・ファッション科⽬群、プロダクト・インテリア科⽬群、住環境デザイン科⽬群のうちの⼀分野を深く学ぶこともできます。また、3つの分野を横断して科⽬を履修し、幅広く⽣活環境を学ぶこともできます。
④スペシャリストの育成にも⼒を注ぎ、1級⾐料管理⼠（テキスタイルアドバイザー）取得に必要な科⽬を、アパレル・ファッション科⽬群を中⼼に配置し、⼀級建築⼠、⼆級建築⼠受験資格取得に必要な科⽬を、住環境デザイン科⽬群を中⼼に配置しています。
⑤各科⽬群には中学校教諭1種免許（家庭）と⾼等学校教諭1種免許（家庭・情報）を取得するのに必要な科⽬を配置しています。

教育内容

①共通教育科⽬では、実践スタンダード科⽬で⼤学教育のための導⼊教育と共に、学科のディプロマ・ポリシーに掲げた国際的視野、美の探求、研鑽⼒、⾏動⼒、協働⼒にあたる態度・能⼒を刺激し、選択科⽬で⼈⽂、社会、⾃然科学領域にわたる幅広い教養を培うことができ、広い視野を⾝につけることができます。
②1年次から2年次にわたって共通教育科⽬と並⾏して、専⾨教育科⽬の学科共通基礎科⽬群を配置して、3つの分野の専⾨教育科⽬を学ぶにあたっての基礎になる知識と技術を学びます。
③2年次になると学科共通基礎科⽬群を学ぶと同時に、アパレル・ファッション科⽬群、プロダクト・インテリア科⽬群、住環境デザイン科⽬群における3領域の各専⾨科⽬からの知識の修得と実験、実習による技術の修得が始まります。各専⾨分野を深く有機的に学ぶことにより、専⾨の知識や技能を実践の場で使える能⼒を培います。
④3年次には、3領域のそれぞれの専⾨知識を深め、技術のレベルの向上を⽬指し、応⽤⼒を養います。さらに必修科⽬として⽣活環境学セミナーが配置され、授業の中で演習をするだけではなく、年間を通して、学校⾏事への参加や企業との共同企画、地域のイベント、地域おこし、村おこしなどに参加し、社会に貢献することから研鑽⼒、⾏動⼒、協働⼒を育てます。ゼミ合宿などでは、知を求め、美を育む態度や、多様なものの⾒⽅を取り⼊れ、俯瞰的な視点で物事をとらえる態度を養います。海外への研修旅⾏では国際性を⾝に着けることができるようにします。
⑤4年次にも、引き続き専⾨教育科⽬や関連科⽬を履修して、各専⾨領域の知識や技術をさらに深め、諸問題を⾒出し、解決する能⼒、本質を⾒抜く⼒を付けます。4年次にはそれぞれのゼミで、これまでの学びの集⼤成としての卒業研究に取り組み、卒業論⽂または卒業制作に取り組みます。
⾃らテーマを⾒出し、制作、調査、実験などを通して、論⽂を完成させます。この間に培った知を求め、美を育む態度を持ち、多様性を受容し、俯瞰的な視点で⾏動し、研鑽⼒、⾏動⼒、協働⼒を発揮して、独創的な卒業研究を遂⾏します。優れた結果を国内外の学会で発表し、⾃信と国際性を⾝に着けることができるようにします。

教育方法

①能動的な学修の充実を図るために、アクティブラーニング、演習、実習、実験やゼミなどの少⼈数教育を積極的に導⼊します。
②社会とつながる学修の充実を図るために、正課外の活動も含め、学外の組織や地域との連携の機会を取り⼊れます。
③すべての授業科⽬において、授業と連動した事前・事後学修の⽅法をシラバスに明⽰しています。授業内では積極的に課題を提出させ、活発な学修を促す教育を⾏います。

評価方法

①成績評価基準をシラバスに明⽰し、学⽣が⾃らの到達度を正確に把握できるようにします。
②客観的・総合的評価のためにGPA制度を⽤います。

生活文化学科

　⽣活⽂化学科は、ディプロマ・ポリシーに基づき、カリキュラム（教育課程）を編成し、学修から得た知識、技能、態度、さらに資格や免許を、広く社会に還元できるような⼈材の育成を⽬指し、教育を実施します。そのために、教育課程編成、教育内容、教育⽅法及び評価⽅法について、以下のとおり定めます。

【生活文化学科生活心理専攻】

教育課程編成

①学科基本科⽬（講義と演習）と⼼理学を基礎とする専攻専⾨教育科⽬（講義、演習、実習）を、体系的にバランスよく配置します。
②⼊学から卒業までの4年間で、⼼理学の知識、技能、実践⼒を⾝につけ、⽣活や⽣き⽅を探求する充実した学修ができるようにします。
③必要な科⽬を履修することで、国家資格・公認⼼理師（受験資格）、家庭科教諭免許（中学校・⾼等学校）や認定⼼理⼠、認定⼼理⼠（⼼理調査）、社会調査⼠などの学会等認定資格を取得することができます。
④相互に移⾏できる緩やかな3つのコースプログラム（「公認⼼理師コース」「家庭科教員コース」「キャリアコース」）を設定します。
⑤専攻を越えて他専攻科⽬を履修することを可能にし、さらに幅広い学修ができるようにします。

教育内容

①4年間の学科基本科⽬と専攻専⾨教育科⽬の学修を通じて、⼼理学の基礎から応⽤に⾄る知識、技能、実践⼒を⾝につけ、家族、社会、健康にかかわる⽣活課題を主体的に解決し、⾃らの⽣活や⽣き⽅をデザインすることができるようにします。
各学年の重点⽬標は、次のとおりです。
1年次︓⽣活課題を知る
2年次︓⽣活課題の背景や要因を考える
3年次︓根拠に基づいて結論を導き出す
4年次︓実践⼒・専⾨性を⾼め、卒業研究に取り組む
②⼼理学教育を基盤としながら、⼈の⽣活の質の向上に資する理論と実践を有機的に結ぶ専⾨性の⾼い実学教育を⾏います。
③キャリア形成に資する専⾨教育を⾏い、多様な進路を可能にする⽣涯にわたる就業⼒を育成します。

教育方法

①能動的な学修の充実を図るために、少⼈数によるグループワークやディスカッションを活⽤し、アクティブラーニングを積極的に導⼊します。
②⼼理学の⽅法を⽤いた課題解決型学習（Project-BasedLearning）によって、⽣活課題をデータに基づき解決する⼒を⾝につけます。
③フィールドワークや実習といった学外実地教育を通して、実践⼒を⾝につけます。
④活発な学修を促すために、柔軟で効果的な事前・事後学修の⽅法を取り⼊れた教育を⾏います。

評価方法

①成績評価は、学修への取り組み及び試験、レポート課題、プレゼンテーション等によって、多⾯的かつ客観的に⾏います。
②成績評価基準を明⽰し、学⽣が⾃らの到達⽬標を正確に把握すると共に、教員と共有できるようにします。
③学外実習については、個別に⾯談を⾏い、実習先の評価と学⽣の⾃⼰評価に基づき到達度を確認し、実習の取り組み全体に対して総合的に評価を⾏います。
④客観的・総合的評価のために、GPA制度を⽤います。

【生活文化学科幼児保育専攻】

教育課程編成

①保育⼠資格・幼稚園教諭免許と⼩学校教諭・幼稚園教諭免許を取得可能な⼆つのコースを設け、保育⼠、幼稚園教諭、⼩学校教諭の養成を⾏います。
②学科基本科⽬（講義と演習）と保育・教育領域を中⼼とした専攻専⾨教育科⽬（講義、演習、実習）を、体系的にバランスよく配置します。また、専攻を越えて他専攻科⽬を履修することを可能にし、さらに幅広い学修ができるようにします。
③1年次より保育や教育の現場を中⼼に豊富な実習の機会を設け、3・4年次の「保育実習」や「教育実習」の充実につながるようにします。
④⼊学から卒業までの4年間に理論と実践を往還する学びを重ねて、保育・教育実践⼒を着実に⾝につけられるようにします。4年次には、学びの集⼤成として卒業論⽂に取り組みます。

教育内容

①4年間の学科基本科⽬と専攻専⾨教育科⽬の学修を通じて、保育・教育の基礎から応⽤に⾄る知識、技能、実践⼒を⾝につけ、専⾨性を⾼めることができるようにします。
各学年の重点⽬標は、次のとおりです。
1年次︓⼦どもや保育・教育を知る
2年次︓保育・教育の内容と⽅法を知る
3年次︓実践⼒をつける
4年次︓専⾨性・教師⼒を⾼める
②保育・教育の理論と実践を緊密に連関させた、専⾨性の⾼い実学教育を⾏います。
③4年間の専⾨教育を通じて、保育・教育分野におけるキャリア形成に重点を置いた教育を⾏い、⽣涯にわたる就業⼒を育成します。

教育方法

①能動的な学修の充実を図るために、少⼈数によるグループワークやディスカッションを活⽤し、アクティブラーニングを積極的に導⼊します。
②確かな実践⼒を⾝につけるために、正課の「保育実習」「教育実習」のほかに、正課外でもボランティア活動や地域活動への参加の機会を積極的に取り⼊れます。
③個別の⾯談や指導を通してきめ細やかな教育を⾏い、実践⼒と共に⾃⼰研鑽する⼒を培います。
④活発な学修を促すために、柔軟で効果的な事前・事後学修の⽅法を取り⼊れた教育を⾏います。

評価方法

①成績評価は、学修への取り組み及び試験、レポート課題、作品、実技等によって、多⾯的かつ客観的に⾏います。
②成績評価基準を明⽰し、学⽣が⾃らの到達⽬標を正確に把握すると共に、教員と共有できるようにします。
③学外実習については、個別に⾯談を⾏い、実習先の評価と学⽣の⾃⼰評価に基づき到達度を確認し、実習の取り組み全体に対して総合的に評価を⾏います。
④客観的・総合的評価のために、GPA制度を⽤います。

現代生活学科

　現代⽣活学科では、現代の暮らしと社会の諸課題とその解決法を、社会的需要の⾼い「環境」「メディア」「⾃⽴」の3つの領域から横断的に学修し、全学カリキュラム・ポリシー及び学部カリキュラム・ポリシーにおいて求める内容を含めた教育理念及びディプロマ・ポリシーに基づき、学修から得た知識・技能・態度を、社会に役⽴てることができるよう教育を⾏います。そのために、教育課程編成、教育内容、教育⽅法及び評価⽅法について以下のとおり定めます。

教育課程編成

①1年次には、専⾨の学修の基礎となる⽣活基礎科⽬を配置します。
②2年次からは、3領域の専⾨教育科⽬を選択して学修します。
③古典書の講読・対話を⾏うセミナーを、1年次より配置します。
④1年次より、⼀貫したプロジェクト型演習や企業連携講座を⾏い、社会⼈基礎⼒を⾝につけます。知識を総合的に活かして、解決をはかる経験を積みます。
⑤専⾨教育科⽬の中に、演習系のキャリア形成科⽬を配置し、現実のビジネスに基づく考え⽅を、在学中からしっかり⾝につけます。
⑥1・2年次でさまざまな分野にふれて多⾓的なものの⾒⽅を⾝につけ、3・4年次では、発想⼒・構想⼒・実践⼒を⾼めます。
⑦3年次からはゼミに所属して⾃分の専⾨領域を定め、思考⼒・読解⼒・表現⼒・コミュニケーション⼒を伸ばします。知識を総合して課題解決する⼒を養い、4年次に学びの集⼤成として卒業研究を課します。
⑧学科の専⾨教育科⽬と連動して、教育職員免許状（中学校・⾼校家庭）を取得する教職関連科⽬を配します。また、所定の専⾨教育科⽬を履修することで、環境や情報に関する資格が取得できるようにします。
⑨共通教育科⽬の中から、外国語、情報基礎、キャリア教育科⽬を必修として専⾨教育科⽬と連動するほか、各⾃の興味に応じた科⽬を履修して幅広い教養を⾝につけます。

教育内容

①環境領域では、地球環境やエネルギー問題についての基礎知識を基盤に、問題解決と改善に結びつく新たな⼿法を学び、持続可能な社会の担い⼿となる専⾨知識・技能を⾝につけます。
②メディア領域では、実社会で活⽤できるメディア技術を習得すると同時に、メディア的思考に基づく経営、新たなサービスの創出、メディア社会の課題を学びます。
③⾃⽴領域では、エネルギー、⾷料、安全、⽣きがいなど様々な切り⼝から、環境配慮、少⼦⾼齢化、情報化社会に対応する地域づくりを考えます。
④3領域の柱に加え、テキスト講読を通じて思考洞察⼒を、キャリア形成科⽬で現実のビジネス課題に対応する基礎⼒を、プロジェクト型演習でプロジェクト・マネジメント⼒を養います。
⑤共通教育科⽬、専⾨教育科⽬を通じ、環境に配慮した社会、地域社会の⾃⽴的発展の⽅策、メディア技術を駆使した情報発信ができるようにし、現代に必要な⽣活教養と専⾨的知識・技能を兼ねそなえた⼈を育成します。

教育方法

①少⼈数のゼミナールスタイルを、1年次から取り⼊れます。
②能動的な学修の充実を図るために、アクティブラーニングやフィールドワーク、演習・実習や少⼈数教育を導⼊します。
③社会とつながる学修の充実を図るために、学外の企業や組織、地域との連携の機会を積極的に取り⼊れ、現実の社会問題にプロジェクトとして取り組みます。
④授業と連動した事前・事後学修を指⽰し、活発な学修を促す教育を⾏います。
⑤環境系の資格、メディアに関する資格など、実社会で有⽤な資格取得を、科⽬履修を通じて⽀援します。
⑥ゼミナールでは、個⼈の特性に応じた教育機会の提供を⼼がけます。

評価方法

①学⽣が、⾃らの学修到達度を把握し、教員と共有しつつ学修できるよう⼯夫します。
②それぞれの科⽬特性に応じて、「知識・理解」を評価する通常のテスト法のほか、「思考・判断」「関⼼・意欲・態度」「技能・表現」を評価する以下のような⽅法を併⽤し、多様な観点から、学⽣個⼈の学修達成度を捉えます。
・プレゼンテーションやグループ活動の参加度を評価する「⾃⼰評価法」「相互評価法」
・学修者の意識などを問う「質問紙法」「⾯接法」
・学修者の思考⼒・表現⼒をはかる「レポート法」
③客観的・総合的評価のために、GPA制度を⽤います。
④資格取得によって、当該領域の学修到達度をはかる⽬安とします。