深澤晶久教授「オープン講座a」
「オープン講座a（東京2020オリンピック・パラリンピック連携講座）の概要」
東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会のパートナー企業や組織委員会とも連携する特別講座。前半は観光産業・旅行業界の現状や課題、求められる人材像などを学び、後半はグループを編成して高齢者や障がい者の方も楽しめる渋谷観光ツアーのプランを立案。企業に向けてプレゼンテーションも行う。また、組織委員会や自治体の方の講演などを通じて東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会への理解も深める。全15週の講座を通じ、国際的視野の体得や行動力の向上を目指す。
多様な学生が集まるグループで課題に取り組み、企業にプレゼンテーション。
“主体性”と“人を巻き込む思考力”を軸に、豊かな人間力を育む。
企業とのコラボで、「高齢者・障がい者も楽しめる」観光コースをプランニング
オリンピック・パラリンピックには「スポーツの祭典」というイメージがあるが、「教育」も開催目的の1つであることをご存じだろうか。200を超える国と地域からアスリートをはじめ多くの人が日本を訪れるこの機会を、学びの場として活用することで、国際感覚やボランティア精神、多様性への理解を、若者や子どもたちに身に付けてもらう、というねらいもあるのだ。「本学は2014年に東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会と大学連携協定を締結し、その年から『東京2020オリンピック・パラリンピック連携講座』を開講しました。今回、受賞対象となった『オープン講座a』も連携講座の1つ。2018年と2019年の、2年間限定で行われました」
そう語る深澤先生のご専門はキャリア教育。実は、「オープン講座a」はキャリア教育科目にも位置付けられている。オリンピック・パラリンピックをモチーフとして扱うことで視野を広げながら、将来、社会の中でどのように生きていくかキャリアについても考えられるよう、カリキュラムが組まれているのだ。そのために先生が採用しているのが「企業連携PBL（Project Based Learning）型授業」というスタイル。学生がグループを組み、企業から出される課題に対してみんなで力を合わせながら解となる企画を立案して固め、プレゼンテーション。その内容について企業から評価を受ける、というものだ。2019年度の連携企業は、高齢や障がいの有無にかかわらず誰もが楽しめる「ユニバーサルツーリズム」に力を入れている、大手旅行会社の近畿日本ツーリスト。ちなみに、先生が担当するもう1つの連携講座「国際理解とキャリア教育」もその名の通りキャリア教育科目であり、こちらもオリンピックとパラリンピックを主なモチーフとしている。一方、「オープン講座a」ではパラリンピックを重点的に取り上げる。ダイバーシティ＆インクルージョン（多様性と受容。一人ひとりの違いを受け入れ、認め合い、活かすことで集団や組織の変化と成長を促す）をより深く学ぶため、と先生はその意図を紐解いてくださった。
全15週の講座は、観光産業や旅行業界、ユニバーサルツーリズムなどについて学んだ上で、5～6名からなる14グループに分かれ、近畿日本ツーリストから与えられた課題に取り組むかたちで進められた。課題は「高齢者・障がい者も楽しめる渋谷！観光モデルコース」。事前に身に付けた知識を活かし、時には応用しながら、数週間かけてグループワークで具体的なプランを固め、近畿日本ツーリストのご担当者や先生、他の受講生の前でプレゼンテーションを行う。その内容は近畿日本ツーリストにより審査されて上位3グループを選定、企業視点での講評も行われる。こうしたグループワーク以外にも、オリンピック・パラリンピック組織委員会や渋谷区職員の方のお話を伺い、オリンピック・パラリンピックやダイバーシティ＆インクルージョンについてより理解を深める機会も設けられた。
企業のプロジェクトマネジメントにも通じる機会を提供し、“まなぶ”と“はたらく”をつなぐ
学部や学科、学年を問わず受講できる「オープン講座a」。70名以上の受講生には短期大学部の学生も含まれ、ALL JISSENスタイルを実現するなど、この講義自体がある種の多様性をカタチにしている。さらに先生は、学生が着実にさまざまな個性や価値観に触れられるよう、学部・学科・学年をシャッフルしてグループ分けを行う。学生の立場からすれば、仲のいい人とグループを組んだ方が企画立案やプレゼンテーションがスムーズに進められると思うかもしれない。しかしこうしたグループ分けを行うのには、「チームビルディング（組織づくり）を経験してもらう」という先生の意図が隠されている。「それまで話をしたことがない人ともグループの仲間として意見を言い合い、それぞれの個性や価値観を受け入れながら、課題に対する解を確立していく。こうしたチームビルディングの流れは、まさに、企業や組織に入ってから日常的に経験するプロジェクトマネジメントに通じます。またチームビルディングの中で、想像力や他者理解、調整力、コミュニケーション力などが自然に養われる。この結果、社会人として活躍するための基礎力が高められるのです。この考え方は私が担当しているキャリア教育科目すべてに通底しており、全学共通のキャリア科目と位置付ける意義の1つともなっています」
グループに分かれた学生たちはまず自己紹介をしてから、渋谷区内の観光スポットを調査。多くのグループはキャンパスを飛び出し実際に現地を歩いて、ご高齢の方や視覚障がい、車いすを利用されている方も訪れることができるか、また障がい者の方の利用しやすさに配慮した多目的トイレは設置されているか、といったことを自分たちの目と足で確認していった。しかしながら、学部も学年も異なるメンバーが授業の合間に集まって現地調査を行うのは容易にできることではなく、知恵と工夫を凝らす様子も折々見られた。
苦労と重ねて得た調査結果に自らの知識や関心を掛け合わせて学生それぞれがアイデアを出し、コースプランをまとめていく。そうして約2カ月かけて練ったプランを、10分の時間枠の中でプレゼンテーション。パワーポイントを駆使したスライドを講義室のスクリーンに映しながら、学生たちは堂々と発表を行った。その出来栄えは、審査を行った近畿日本ツーリストのご担当者も「いろいろな企画がバランスよく盛り込まれている」「視覚障がい者の方に向けたプランとして非常に説得力がある」「女子大生ならではの視点で訪問先の選定が行われている」と高く評価するものばかりだった。
先生自身、学生たちのプレゼンテーションを目にしてその成長振りに感心したそうだ。「本学の学生は一見ちょっと控えめに感じますが、講義後は毎回たくさんの学生が質問に来るなど、実際は非常に意欲的。スイッチが入った瞬間に行動力を発揮してぐんぐん前に進んでいく、そう捉えています。この講義でも、誰かのアイデアに乗ってしまおう、という受け身な姿勢の学生はおらず、それぞれが自分なりに考えて意見を出し、プランをまとめる工程にもみんな責任感を持って参加していた。グループワークでどのように行動すれば高い成果を挙げられるか、学生たちが体験的に理解したという手応えを感じています」また、受講者の多くがその後も何らかのキャリア教育科目を選択しており、企業とのコラボレーションやダイバーシティ＆インクルージョンを深く学ぶ機会が、将来について具体的に考えるきっかけになったと感じている、と先生は語った。「“まなぶ”と“はたらく”をつなぐのが、キャリア教育を専門とする私の役割。今、社会では“主体性”と“人を巻き込む思考力”が求められていますが、PBL型授業はこれらを育む場ととしても機能します。学生のポテンシャルをより効果的に伸ばすため、PBL型授業をさらに発展・進化させることがこれからの課題です」
新入生たちが主体性を発揮。コロナ禍の中、先生も想定していなかった成果が！？
前述の通り、「オープン講座a」自体は2018年・2019年の2年間限定開講。しかし、PBL型授業を受け継ぐものとして、2020年は「実践プロジェクトa」が実施された。これは大学1年生を対象としたもので、やはり近畿日本ツーリストとのコラボレーションで行われた。今回出された課題は「ワーケーションについて考える」というもの。ワーケーションとは、“ワーク（労働）”と“バケーション（休暇）”を組み合わせた造語で、リモートワークの設備を利用し、観光地やリゾート地で働きながら休暇を取る過ごし方を指す。もともと“働き方改革”の具体的な施策として考え始められたもので、新型コロナウイルス感染症への対応策として2020年に注目を集めた。とはいえ、大学に入ったばかりの学生にとっては聞き慣れない言葉だったのではないだろうか。しかも、緊急事態宣言を受けてキャンパスが閉鎖され、講義はすべてオンライン開講に。「さまざまな面でハードルの高い状況だったが、『オープン講座a』と同様、グループワーク中心で講座を進めていった」と先生は振り返る。
手前は深澤教授。
この講座には「主体性と人を巻き込む思考力を身に付けるために」というサブタイトルがついている。先ほど先生が「社会で求められる力」として挙げたこの2つをPBL形式の演習を通じて体得することが、この講座の目的でもある。コロナ禍の中、この“主体性”と“人を巻き込む思考力”の習得は、先生も想定していなかった形で進められることとなった。学生たちは毎週、Zoomで時間と画面を共有しながら講座の説明や近畿日本ツーリストからの課題出題を受け、グループワークへ。これも当然、オンラインミーティングで行われた。しかし学生たちは、慣れないIT機器やオンラインシステムを操りながら、より良い企画を追求して講座以外の時間もオンラインミーティングを重ねていた。学生たちに訊ねた結果、平均70時間もミーティングを実施しており、その向上心にはさすがの先生も驚かされたという。さらにあるグループは、みんなでキャンパスに集まって話し合いをしたいと自主的に要望。緊急事態宣言は解除されていたため、本学職員のサポートのもと新型コロナ感染症への対応を行った教室を用意したところ、そこで9時間にもわたって打合せが行われたそうだ。
そうしてまとめ上げられたプランは力作揃い。この講座で学んでいる時間は学生を社員として扱うことがルールとなっており、「自社のビジネスとして通用するかどうか」で企画の審査が行われるが、「とてもよくできたプランばかりで、厳しく指摘するなんてとんでもない」と近畿日本ツーリストのご担当者も手放しで称賛する状況だったという。「大学にようやく入学したと思ったらオンラインで講義やミーティングを行うことになって、学生たちも不安だったと思います。けれどそんな中でも、今自分にできることで満足せず、より良いものをカタチにするために全力を尽くし、みんなで力を合わせていった。もちろん私も、システム面のサポートや相談の受付などは随時行いましたが、学生たちの主体性が伸びたからこそ、あれだけの成果を挙げることができたのだと感じます。キャンパスに集まって打合せを行った学生たちからは、“顔を合わせて話をすることが、こんなにも仲間意識を深め、力をくれるとは思わなかった。会うことの大切さを改めて実感した”という声も寄せられました。コロナ禍は学生にとっても我々にとっても大変な、想定外の事態でしたが、学生がこのような発見をするなど、今後のカリキュラム構築に向けてさまざまなヒントをつかむ機会ともなりました」
時代がどんな状況であっても、“学びの本質”を見つめ、成長を図ってほしい
2020年、新型コロナウイルス感染症に世界中が大きな影響を受け、就職環境もこれまでにない変化を見せた。しかし、状況がどれほど変わっても、社会で必要とされる力は変わらない、と先生。「組織を形づくる一人ひとりが個性と能力を発揮して大きな成果を挙げる。そのためにはやはり主体性と、人を巻き込む思考力が重要。さらに、発想力や創造力、他者の気持ちに思いを馳せる視野の広さやコミュニケーション力などからなる人間性の豊かさは大きな武器に、そして変化に対応する柔軟性は不可欠なものになるでしょう。これらを学生が着実に育めるよう、今後もPBL型授業や、多様性を意識したカリキュラム構成などに力を入れていきたいですね」社会状況を踏まえながら対面型の講義も大切にしていきたい、とも先生は語る。「今年度の『実践プロジェクトa』のケースからも伺えるように、空間を共有する“場の力”から得られるものは確かにある。状況に合わせてオンラインを効果的に利用しながら、教員や仲間と顔を合わせてコミュニケーションすることで絆を深め、渋谷キャンパスを“マイキャンパス”と実感しながらその環境を存分に活用する、そうした学びを学生に提供していきたいです」
時代がどう変化しても、学生には「自分がどのようなキャリアを構築し、どのような人生を送りたいか」という学びの本質を意識して学生時代を送ってほしい、と先生は言う。「就職活動でも、当面はオンライン説明会やオンライン面接が盛んに行われるかもしれませんが、オンラインではその企業の風土や、そこでどのような人が仕事をしているのかまではつかめません。入社まではスムーズでも、入社後にミスマッチを感じる可能性もあります。“ここで仕事をしたい”という企業に出会ったら自分から積極的に情報を集め、“この企業で活躍するためにはどんなスキルが必要になるか”を考えて、それを貪欲に身に付ける姿勢を大切にしてほしい。そのためには私はもちろん学生総合支援センターの職員、そして学科や課外活動の仲間など、周囲にサポートやアドバイスを求めてもいいでしょう。そうして主体的に、周りを巻き込みながらゴールを目指す経験は、社会に出てから必ずその人の支えになり、人生を豊かなものにすると確信しています」
深澤晶久教授のプロフィール
1957年、東京生まれ。1980年、慶應義塾大学法学部法律学科卒業後、株式会社資生堂に入社。
営業、マーケティング、新規事業開発、労働組合委員長等を歴任。2004年より人事部に所属し、人事部人材開発室長として、採用、研修、異動、昇格など、資生堂グループ全体の人材育成全般に関わる(採用人数は7年間で約1000名。研修の対象は約16,000名の国内所属社員)。2011年には資生堂社内で初めての「キャリアデザインセンター」を設立し、入社から退職までの社員のキャリア形成の支援に関わる。2014年4月、実践女子大学渋谷キャンパスの開学とともに、本学大学教育研究センターの特任教授として着任。「実践キャリアプランニング」「グローバル・キャリアデザイン」「キャリア開発実践論」などキャリア教育科目の指導を担当。「国際理解とキャリア形成」では、公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会に対し、学生が“自分たちに何ができるか”を提案する授業を展開し、各メディアから大きな注目を集めた。精力的に学生指導を行う傍ら、産学協働による人材育成をテーマとした研究活動や社会貢献活動にも従事。東京オリンピック・パラリンピック組織委員会「文化・教育委員会」委員、文部科学省「大学教育再生加速プログラム委員会」委員、東京商工会議所「若者・産業人材育成委員会」専門委員会学識委員、一般社団法人FSP研究会監事、東京六大学野球連盟評議員を務めるなど、活動の幅を広げている。
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